危機に気づく社内体制を構築する|キャッシュフロー経営実践講座

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危機に気づく社内体制を構築する

危機に気づく社内体制を構築する

ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。

危機に気づく社内体制を構築する

先日NHKの番組でアルツハイマーのことを取り上げていました。


脳の中を調べると、

アルツハイマーになる萌芽はなんと25年前から出来ている

ということ。


今年80歳になる私の父はややアルツハイマーの症状が出ています。

番組に出ていたお医者さんの主張が正しいとすれば、父は既に55歳の時にアルツハイマーになる要因が出来ていたという計算になります。

もちろん、その頃は家族の誰も気づいていません。

しかし、誰も気づかないうちに徐々に病気が進行しているとすれば、ちょっと怖い気がします。


さて、

会社を維持・発展させていくための内部要因

の話。

会社では日々いろいろな問題に直面します。


先に民事再生法を適用した和菓子メーカー駿河屋さんの例でも

「和菓子離れ」

「消費悪化」

「原材料費の高騰」

など、短期的に発生したものから中長期的に続いているものまで、いろいろな問題が起きています。


経営危機を防ぐ会社の内部要因として、まず最初に大事なことは

気づく

ということです。


原材料費で言えば、普通仕入れ担当者は

円安の影響で原材料費が上がっている

という事象には気づいています。

しかし、

原材料費の高騰→商品の利益率悪化→会社の収益悪化

ということにまで社員が気づいているかどうか。


もちろん、社員一人ひとりに会社の収益に対する自覚があれば、当然気づくはずです。

けれども、日々のほほんと仕事をしている場合、事の重要性に気づいていないことも少なくありません。


また、原材料費の高騰であれば比較的分かりやすいのですが、和菓子離れといった中長期的なトレンドの場合は、アンテナを張ってウオッチしていないと見過ごしてしまいます。


会社の社内体制が「気づく」姿勢になっているか

あなたの会社の場合はいかがでしょうか。


次回は経営危機を防ぐ内部要因の第2ステップについてお話します。


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Tag: 経営危機 内部要因 社内体制

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