中小企業の社長が取組んでいる最先端の課題とは?
中小企業の社長が取組んでいる最先端の課題とは?
大手企業に比べると、中小企業の方が個性的な社員が多いという現状を踏まえると、中小企業こそダイバーシティ経営に真剣に取組むべき。中小企業の社長は「もっと優秀な社員がいれば」とぼやくのではなく、「自分は最先端の課題に取組んでいる挑戦者だ!」というセルフイメージを持って、社員と向き合いましょう。
ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。
最近よく耳にする言葉の一つに、ダイバーシティ(多様性)があります。
会社経営との関連で言えば、女性の活用や外国人の採用など、性別、国籍、人種、年齢の区別なく、人材を活かすという意味で使われます。
大手企業などでは、「女性の幹部社員の比率を2割にします」というように、数値目標として掲げているところもあります。
しかし、中小企業の場合、「女性の活用と言っても、業種的に難しい」「ウチは国内取引しかないから、外国人は採用しない」と言うように、ダイバーシティと言われても、ピンとこない会社も多いのではないでしょうか。
しかし、先日参加したセミナーで
ダイバーシティには、外的なもの(性別、国籍、年齢等)だけではなく、内的なもの(宗教、価値観、ライフスタイル等)も含まれる
ということを学びました。
すると、いかがでしょうか。
- 価値観が違う社員とどう向き合うか
- ライフスタイルの異なるアルバイトをどう戦力にするか
というのは、多くの中小企業が直面している課題です。
そして、大手企業に比べると、一般的には、中小企業の方が個性的な社員が多いという現状を踏まえると、
中小企業こそ、ダイバーシティ経営に真剣に取組むべきだ
と言えます。
大企業だと、上司が「チャレンジ」と一言発することで、その意向を忖度して数字を無理やりにでも作り上げるということが起こります。
一方で、中小企業の場合、いくら社長が社員に発破をかけても、なかなかその通りに社員が行動しないという側面があります。
つまり、経営理念を掲げるだけではダメで、社員一人ひとりの個性を活かす工夫をしないと、組織として機能しないという点では、大企業より中小企業の方がより切実です。
女性の幹部社員の比率を上げるとか、外国人の採用を始めるといった前に、今いる社員の個性を最大限に活かして組織を変革するということも立派なダイバーシティ経営です。
顧客ニーズも多様化している中、一律的な考え方や画一的な嗜好は、なかなか受け入れられにくいという状況です。
逆に言えば、多様化するニーズを社内で上手くマネジメントすることができたら、それは売上アップにも活かせることを意味します。
「社員がなかなか言うことをきかない」というのは、レベルの高い、最先端の課題に取組んでいる証拠。
中小企業の社長は「もっと優秀な社員がいれば・・・」とぼやくのではなく、「自分は最先端の課題に取組んでいる挑戦者だ!」というセルフイメージを持って、社員と向き合いましょう。
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