危機に気づく社内体制を構築する
危機に気づく社内体制を構築する
ヒーズ株式会社の岩井徹朗です。
先日NHKの番組でアルツハイマーのことを取り上げていました。
脳の中を調べると、
アルツハイマーになる萌芽はなんと25年前から出来ている
ということ。
今年80歳になる私の父はややアルツハイマーの症状が出ています。
番組に出ていたお医者さんの主張が正しいとすれば、父は既に55歳の時にアルツハイマーになる要因が出来ていたという計算になります。
もちろん、その頃は家族の誰も気づいていません。
しかし、誰も気づかないうちに徐々に病気が進行しているとすれば、ちょっと怖い気がします。
さて、
会社を維持・発展させていくための内部要因
の話。
会社では日々いろいろな問題に直面します。
先に民事再生法を適用した和菓子メーカー駿河屋さんの例でも
「和菓子離れ」
「消費悪化」
「原材料費の高騰」
など、短期的に発生したものから中長期的に続いているものまで、いろいろな問題が起きています。
経営危機を防ぐ会社の内部要因として、まず最初に大事なことは
気づく
ということです。
原材料費で言えば、普通仕入れ担当者は
円安の影響で原材料費が上がっている
という事象には気づいています。
しかし、
原材料費の高騰→商品の利益率悪化→会社の収益悪化
ということにまで社員が気づいているかどうか。
もちろん、社員一人ひとりに会社の収益に対する自覚があれば、当然気づくはずです。
けれども、日々のほほんと仕事をしている場合、事の重要性に気づいていないことも少なくありません。
また、原材料費の高騰であれば比較的分かりやすいのですが、和菓子離れといった中長期的なトレンドの場合は、アンテナを張ってウオッチしていないと見過ごしてしまいます。
会社の社内体制が「気づく」姿勢になっているか
あなたの会社の場合はいかがでしょうか。
次回は経営危機を防ぐ内部要因の第2ステップについてお話します。
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